DFI、世界的な組み込み技術展示会で「将来の無人充電ステーション」を発表 インテル® プロセッサーの搭載により、EVの新たな充電体験を実現
EV充電ステーションの世界市場調査によると、充電ステーションの市場規模は2027年までに770億米ドルに達し、2022年から2027年までの年平均成長率（CAGR）は45%に達する見込みです。その中で、組込みマザーボード及び産業用コンピューターのグローバルリーディングブランドであるDFI（2397）は、2024年組込みエレクトロニクス及び産業用コンピューターアプリケーションの展示会（Embedded World）でEVの大量普及ならびにそれに伴う充電パイルなど設備の設置に対する需要に先駆けて備えるための、将来の無人充電ステーションのコンセプトアプリケーションを発表します。DFIは第13世代インテル® Core™ i9-13900TEプロセッサーとインテル® Arc™ A380 GPUを使用した組み込みソリューションを打ち出し、EV市場におけるエッジAI機能の拡大と強化を図ります。
DFI総経理の蘇家弘氏は、次のように述べています。DFIは仮想マシン（VM）による仮想化技術を利用することにより、インテルの中央処理装置（CPU）1つで複数のOSを同時に実行できる強力なワークロード統合プラットフォームを開発し、EV充電などの用途に応用しています。スマート充電パイルソリューションを使用することで、UX向上、プラットフォームのパフォーマンスやエネルギー効率の最適化を達成し、AIoT、省エネの発展動向に対応できるようにしています。このソリューションは操作のしやすさやコスト削減を追求しつつ、安定したリモートメンテナンスを提供するために、ワイヤレスソフトウェアアップデートによりワークロード統合をメンテナンスできると同時に、DFIのM.2 A KeyインターフェイスのOOBリモートネットワーク管理モジュールを使用してします。
インテルネットワーク及びエッジグループ副社長兼ビデオ及びAIシティ担当ゼネラルマネージャーであるRenu N. Navale氏は次のように述べています。「DFIのEV充電器はMistral 7B LLMで動作しており、Intel Arc GPUのXMX AIエンジンを利用して高速なAI推論を実行できるとともに、第13世代インテルCoreプロセッサー上の仮想マシンを介してデジタルサイネージ、支払いトランザクション、インタラクティブなキオスクなどの複数のワークロードを統合しています。DFIとの継続的な連携により、スマートシティや交通インフラ分野でさらなるイノベーションを創出し、AIをエッジに導入することを期待しています。」
スマート充電パイルソリューションはIntel Arc GPUによってサポートされ、LLMも組み込まれており、エッジコンピューティングのパフォーマンスを向上させ、インサイト情報をリアルタイムに取得できます。これにより、お客様の需要に寄り添いながら、より革新的なサービスを提供し、UXを向上させることで、EV充電ステーション市場にいち早く参入することを期待します。
インテルの予備的なパフォーマンステストでは、3ショットの大規模マルチタスク言語理解モデル（MMLU）において、英語の正解率は80%、応答時間は2秒未満であることがわかりました。また、OpenVINOは相互運用性と互換性を考慮して設計されており、インテルのCPUやGPUと簡単に連携して使用でき、システム開発を2か月以内に完了できます。
一方で、ワークロード統合プラットフォームを通じて、スマート充電パイルに無人販売サービスなどの関連するビジネスチャンスをもたらす可能性も期待されます。広告サービスプロバイダーは、AIを活用したインサイト情報を利用することでサービスの付加価値を高め、収益を向上させ、競争が日に日に激化する市場でイノベーションを継続して成功を収めることもできるでしょう。
注目すべき特徴：
- VMを利用したワークロード統合プラットフォーム（Ubuntu/Windows/Android）
- 1つのインテルCPUで複数のOSに対応
- 第13世代インテル® Core™ i9-13900TEプロセッサー
- インテル® Arc™ A380 GPU上で実行する大規模言語モデル
- OOBリモートネットワーク管理モジュールを内蔵
- BenQ X-Sign及びLLM AIのCMS用のDARWIN 32型、21.5型フルHDタッチパネル 10点マルチタッチ対応。Weilong ElectronicsのEV充電器UIを使用
- Partner Techのキオスクソリューションを搭載可能